アマゾン等のECモール

在宅時間の増加は、巣ごもり消費(自宅内で消費活動をすること)に繋がっています。実店舗の来店数が減った分、この巣ごもり消費によってEC(電子商取引)サイトの利用数が伸びています。 JCBグループの消費動向を発信しているJCB消費NOWによると、EC分野の利用数が2月後半になって前年比4.6%の増加を示したことがわかりました。 食料品や消耗品を総合的に扱うアマゾン、楽天市場だけでなく、アパレルのみのユニクロやゾゾタウンなどでも注文が増加しました。注文が集中したことから、発送の遅れも出ているようです。

フードデリバリーサービス

巣ごもり消費によってフードデリバリーサービス、いわゆる中食業界の需要も増しています。 主に利用されているのはピザ宅配、ファミリーレストランのデリバリー、ウーバーイーツや出前館などのデリバリー代行サービスです。 出前館は2月の売り上げが前年比18%だったと発表しています。海外でも同様にデリバリーが好調で、アメリカの調査会社ゴードンハケットによるとフードデリバリーサービスの利用世帯は25%増加したそうです。

保存食品

巣ごもり消費では保存食品の買いだめも目立ちます。カップ麺、レトルト食品、冷凍食品、缶詰、乾燥パスタといった長期の備蓄に向いた食品が人気となっています。 食品新聞の報道によると、保存食の買いだめは新型コロナウイルス感染者の多いエリアほど顕著で、特に東日本を中心として特需と言えるほど売り上げが伸びました。 イオンリテール南関東カンパニー横浜川崎事業部の林博明事業部長は3月現在、保存食の特需は全国的に収束していると語っています。少なくとも当面の間、巣ごもり消費で保存食が不足することはありません。

テレビ電話ツール

新型コロナウイルスの全国的流行を受けて、流通現場やサービス業を除いた業種ではテレワーク(在宅勤務)が奨励されています。そうしたテレワークでの会議などに利用するため、テレビ電話ツールの導入が増えているようです。 また新型コロナウイルスの感染拡大を防ぎつつ、テレビ電話越しに医師の問診を安全に受けられる医療相談サービス、ファーストコールも注目されています。 新型コロナウイルスが長期化した場合、遠隔地の知人とやりとりするために一般家庭にもテレビ電話が普及していく可能性があります。