年収500万の場合の住宅ローンの適切な借入額

年収に対していくらの住宅ローンが返済可能なのかを示す指標のことを「返済負担率」と呼びます。返済負担率は、年収の30%以内が相場です。 返済負担率が30%の場合の住宅ローンの借り入れ可能額は次のとおりです。

30歳35歳40歳
年収頭金あり頭金なし頭金あり頭金なし頭金あり頭金なし
500万円3,700万円3,400万円3,300万円3,000万円2,900万円2,700万円
550万円4,000万円3,700万円3,600万円3,300万円3,200万円2,970万円

・年収500万円の場合 → 年150万円まで借り入れ可能 ・年収550万円の場合 → 年165万円まで借り入れ可能 返済負担率が高いということは、年収のうち住宅ローンの返済が占める割合が高いことを意味します。返済負担率が30%ということは、残りの70%で食費や娯楽費、教育費や交際費などの費用に割いて、生活をしていかなければならないことになります。 したがって生活する上では返済負担率は低いに越したことはなく、実際には少し余裕をみて25%程度として運用していくのが安全です。 返済負担率が25%の場合の住宅ローンの借り入れ可能額は、以下のとおりとなります。 ・年収500万円の場合→年125万円まで借り入れ可能 ・年収550万円の場合→年137.5万円まで借り入れ可能

以下の表は、年収500万円と550万円の収入ごとに、年齢別及び頭金の有無でどれだけ借入ができるかを示した表です。

30歳35歳40歳
年収頭金あり頭金なし頭金あり頭金なし頭金あり頭金なし
500万円3,700万円3,400万円3,300万円3,000万円2,900万円2,700万円
550万円4,000万円3,700万円3,600万円3,300万円3,200万円2,970万円

借り入れ額と返済期間の関係

借り入れ額を何年掛けて返済するかで返済総額は変わります。さらに、住宅ローンのほかに借り入れしているローンの有無や、マイホームの購入に当たって頭金があるかどうか、さらには適用される金利が何パーセントであるかなどで、返済する額の総額は変わってきます。 例えば、年齢が若ければ若いほど、退職するまでの労働期間が長いわけですから、借入金を返済する期間は長く設定できることになります。返済する期間が長ければ、月々の返済額も低く抑えることができます。 一方、年齢が若いということは通常は年収も低い傾向にあるので、必ずしも借入額の上限が上がることにはなりません。 ・年齢若い→返済期間長い→毎月の返済額の負担を軽くできる ・年齢若い→年収低い→毎年(毎月)の借入可能額は低い 借入可能額が低ければ、返済期間をむやみに長くするメリットもなくなります。返済期間が長いと、その分利息を取られることにもなるので、それであれば返済期間を短く設定してサッサと返してしまう方がトータルでみれば得です。 このようにどのタイミングでマイホームを購入し住宅ローンを組むのがよいのかはなかなかに難しい問題です。一般的には30歳から40歳くらいで住宅ローンを組むと、年収(借入可能額)の大きさと返済期間(借入期間)の長さにバランスがとれるので、住宅ローンを利用するのに適した年代であると考えられています。

月々の返済額

借入額に対して返済期間が定まると、利息がいくら発生するのかが決まります。月々の返済額はこの借入額(元本)と利息を返済していくものです。 年収500万円と550万円のサラリーマンが住宅ローンを組む場合(頭金なし)について、年齢別の月々の返済額を表にすると以下のとおりとなります。

30歳35歳40歳
500万円10万円10万円10万円
550万円11万円11万円11万円

元利均等返済

ローンの返済の方法には「元利均等返済」と「元金均等返済」があります。 「元利均等返済」とは、毎月の返済額に占める元金と利息の割合を調整することで、返済額が一定になる返済方法です。 住宅ローンではこの「元利均等返済」が一般的で、「元金均等返済」を選ぶことができない商品もあります。なお、住宅金融支援機構(かつての住宅金融公庫)が取り扱う「フラット35」では、「元利均等返済」「元金均等返済」いずれの方法も選択することが可能です。 「元利均等返済」は「元金均等返済」に比べ、なかなか元本が減らないのが特徴です。そのため、金融機関から送付される毎年の借入金残高証明書を見るたびに「まだこんなに残っているのか」とため息をつくサラリーマンが多いと言われています。