IOCはWHOの助言に従う方針

東京オリンピック大会の延期については感染拡大が始まった当初からメディア等で取り上げられてきましたが、WHO(世界保健機構)がパンデミック宣言を出したことで議論が本格化しています。 IOC(国際オリンピック委員会)のトーマス バッハ会長は12日にドイツジュネーブで開かれた会見で、「開催の可否についてはWHOに従うつもりだ。しかしまだ4ヶ月の時間があるので開催に向け全力を尽くす。」と述べました。

IOCとWHOの連携が開催可否の鍵か?

東京オリンピック大会を開催するうえで、当然ながら IOCとWHOの連携が重要な鍵となることは間違いありません。 IOCのトーマス バッハ会長もWHOの助言に従うとしていますが、大会の開催の日程はIOCの権限によって決めると五輪憲章に定められており、同委員会の判断が注目されています。

終息の見込みが見えない新型コロナウイルス

新型コロナウイルス感染拡大がいつ終息するのかは専門家の間でも意見が分かれており、その防止策なども様々議論されています。そんな中での大会開催はリスクが高く、万一選手や観客が感染した場合は日本やオリンピック大会のイメージダウンにもつながりかねず、その後の経済活動にも大きなダメージを与えることになります。