費用対効果の意味・英語表記・計算方法など紹介します!

ビジネス用語

2019年3月15日

仕事をしていると、費用対効果という言葉を耳にすると思います。しかし、費用対効果の意味は意外と知られていません。本記事では費用対効果の意味や英語表記を紹介いたします。また、費用対効果の使い方を例文を用いて解説するとともに、費用対効果の計算方法も紹介します。

費用対効果とは

コスト

ビジネスではコストを支払って設備投資・仕入れ・マーケティング・採用活動を行いますが、費用に見合ったリターンがなければコストを支払う意味がありません。 ここでは費用対効果の英語表現などを交えて、正しい意味を確認します。

費用対効果の意味は「広告等にかけた費用に対してどれほど効果があるか」

費用対効果とは「広告などにかけた費用に対してどれほどの効果があるか」という意味です。 営利活動ではあらゆる場面でコストをかけてさらなる利益獲得を目指し、コストに対して大きな利益が得られれば費用対効果は大きくなり、ビジネスとして正しい選択となります。 一方でビジネスでは確実に利益が得られる保証はなく、かけたコストよりも売上高が少なくなってしまうこともあり、この場合は赤字になってしまうため誤った選択となります。

費用対効果の英語は「cost performance」

「費用対効果」は英語に訳すと「cost performance」となり「コストパフォーマンス」と読みますが、日本語の「費用対効果」も英語の「cost performance」も意味は全く同じです。 英語の場合の類語表現に便益(Benefit)と費用(Cost)の頭文字をとって「B/C(ビー・バイ・シー)」という表現がありますが、こちらは公共事業について言う時に使います。 また、日本語の場合はまれに対費用効果、費用対効果比ということもあります。

費用対効果の使い方と例文

例文

営利目的で活動するビジネスではリターンが見込まれない部分にコストを掛けてしまうと、自社のキャッシュが無くなってしまいます。 ここで挙げる例文を通して費用対効果という言葉の使い方や、正しい判断のために必要な考え方を確認して下さい。

広告

広告戦略を考える場合は広告費に対してどれだけの売上が見込まれるかを考え、その売上から費用を差し引いて見込まれる利益を考えます。 ・新しい広告戦略で見込まれる費用対効果を算出してほしい。 広告に関わる場面ではこのように言われることがよくありますが、広告の成果を決めるのはキャッチコピーやデザインなので、広告にコストをかける前に成果が見込めるか注意深く分析する必要があります。 一般的に新しい広告については少ない費用で広告テストを行い、高い成果が見込まれる広告ができてから大きな資金を投じます。

設備投資

設備投資の場面では新しい設備の価格とそこから得られるリターンを考える必要があります。 ・この機械は安いので費用対効果が高そうだ。 低価格で設備投資を行っても設備自体のスペックが低ければ生み出す商品の質も低くなりますし、高性能な設備を購入しても社員が使いこなせなければコストがかかるだけで、以前と商品の品質が変わらなくなることもあり得ます。 設備投資の際は投資効果を最大限高めるために、どのように付加価値を生み出すか仕組みについても考えるとよいです。

費用対効果の計算方法

計算方法

費用対効果は利益を生み出す上で根幹ともなる考え方なので、言葉の意味を知っているだけではなくどのように計算するかを知り、実践で使える必要があります。 費用対効果の算出の基本は「利益÷費用」ですが、ここで紹介する広告や設備投資など算出する場面によっては正味の利益と費用も計算する必要があります。

広告における費用対効果

広告における費用対効果の計算には、広告費と売上高を使います。 例えば広告費が60万円、売上高が90万円だったとすると、「90万円(売上高) − 60万円(広告費) = 30万円(利益)」となり、費用対効果は「30万円(利益) ÷60万円(広告費) = 50%」となります。 また別の広告では広告費が50万円、売上高が120円だった場合、同様に計算すると費用対効果は140%になり、こちらの方が費用対効果が高い広告となります。

設備投資における費用対効果

設備投資の場合は購入費用、設備の耐久年数、年間利益の増額で算出します。 購入費用300万円、耐久年数10年間、年間利益の増額100万円とすると、「設備投資による増額利益の合計= 100万円× 10年間= 1,000万円」となり、費用対効果は「1,000万円(設備投資による増額利益の合計)÷ 300万円(購入費用)= 333%」です。 購入費用500万円、耐久年数10年間、年間利益の増額250万円の場合は、計算すると費用対効果は500%となり、こちらの方が費用対効果が高いと言えます。 ちなみに、この例では「費用対効果」という言葉を使用していますが、厳密な意味では「投資対効果」となります。この2つの意味の違いについては次の見出しで説明します。

費用対効果と投資対効果の違い

違い

費用対効果と投資対効果の違いは「リターンを得るまでの時間」で区別でき、費用対効果は費用を投じた直後からリターンがあり、投資対効果は費用投下からリターンまでに時間がかかります。 広告(特にウェブ広告)では広告配信中に売上・広告視聴などの効果が現れるので費用対効果が適切で、製造業で設備投資をした場合は投資から売上や利益につながるまで時間がかかるので投資対効果という言葉が適切です。 したがって前章の「設備投資における費用対効果」は正しくは「設備投資における投資対効果」と言った方が適切です。

様々な費用対効果

費用対効果

ビジネスにおける意思決定では費用対効果については必ず考える必要がありますが、ここでFacebook広告、YouTube広告、テレビCMなどの広告が高い費用対効果が見込めるのかを概観してみます。 また一般家庭で行われる投資と考えられる太陽光発電装置の導入についても検討してみます。

facebook広告 費用対効果

Facebook広告は高い費用対効果が見込まれる広告です。 検索結果の上下に表示されるリスティング広告でクリック単価が200円のものが、Facebook広告では100円になったり、極端な例ではリスティング広告でクリック単価1000円のものがFacebook広告では200円ということもあります。 ユーザーの趣味・嗜好に合わせた広告出稿も可能で顧客獲得効率も良いため、Facebook広告は売上獲得の可能性の高さと低い広告コストから、リスティング広告に比べて費用対効果が高い配信方法だといえます。

youtube 広告 費用対効果

YouTube広告も広告単価が比較的安く高い費用対効果が見込まれます。 YouTube広告は広告が見られる度に広告費用が発生する「視聴単価」というシステムで、この視聴単価が10円〜数十円程度なので広告費を非常に安く抑えることができます。 ただし配信する動画を外注して作ると最低5万円程度かかり、高品質な動画の場合は20万円以上することもあり、これも含めると通常のリスティング広告と費用対効果は変わらないこともあるので、どこまで費用をかけるか検討が必要です。

テレビcm 費用対効果

テレビCMの費用対効果は判断が非常に難しいです。 テレビCMはリスティング広告・Facebook広告・YouTube広告のように広告を見た人のその後の行動を追跡できないため、広告から直接利益や売上を計算できないからです。 仮に在京キー局の地上波放送で最も安い価格水準の40万円で15秒広告を打ち、その広告から100人が商品購入につながっても、顧客獲得単価は4000円になりウェブ広告と比べると高いです。 開業から間もない企業にとってはテレビCMを打つと言う選択は適切ではないと考えられます。

太陽光発電 費用対効果

最後は一般家庭で太陽光発電装置を設置した場合の費用対効果を見てみます。 発電装置の設置経費は130万円程度、電気を売却した場合の1月あたり売上は約12,000円、メンテナンス費用は3年に1度5万円程度です。 10年後に10,000円の損失が出ているので、投資費用の回収にはおよそ10年がかかると考えられますが、10年間という長期間でやっと投資費用を回収するので効率的な投資とは言えません。 10年後からは毎年130万円の不労所得が得られるので老後も見据えた投資なら良いです。

まとめ

まとめ

ビジネスで費用対効果を考えることは必要不可欠で、考えられる数多くの選択肢の中からコストに対して最も大きなリターンを得られる選択をしなければなりません。 常にコスト、売り上げ、利益の3つの数字を意識して最適な判断が出来る準備をすることが大切です。


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