優位な立場からのセクハラは無くならず

俳優の西田敏行さんが理事長を務める日本俳優連合などが2019年にインターネット上で行った「フリーランス・芸能関係者へのハラスメント実態アンケート」で、俳優や声優などの36.6%がセクハラ被害にあっていたことが分かりました。 このアンケートではハラスメントを告発しても「潰されるのは私の方」だと泣き寝入りしているケースも報告されており、優位な立場を利用したセクハラが芸能界で蔓延していることが伺えます。

日本だけでなく世界でも

海外でも大物プロデューサーや芸能人がセクハラをしていたことが告発されています。 例えば、『恋に落ちたシェイクスピア』のプロデューサーであるハーヴェイ・ワインスタイン氏は女優やモデルなどからセクハラで訴えられ、これまでに8件の示談に応じたことが報じられています。また、女優のナタリー・ポートマン氏もハリウッドのセクハラ話なら100はあると公言しています。 ハリウッドで働く女性の94%がセクハラ被害を受けていたという調査結果もあり、日本だけでなく世界的にも芸能界でのセクハラ問題は深刻です。

MeToo運動など告発がしやすい環境も

現在はMeToo運動などでセクハラに対して声を上げやすい環境が昔と比べて整っています。 しかしながら、セクハラを受けていたというネガティブなイメージが付くことや噂を流されることを告白者が恐れ、セクハラを訴えることができないケースもあり、セクハラを完全になくすことは難しいと言えます。

告発者が自身のイメージ損失を恐れて告発に動けないケース

先述の「フリーランス・芸能関係者へのハラスメント実態アンケート」では、セクハラを訴えることで業界内での信頼が失われるという懸念からセクハラ被害を訴えることができなかったケースも報告されています。 また、実際に性的関係の提案を拒否した男性は「女癖が悪い」などの噂を流されるのイメージダウンにつながったことも明らかになっています。 このようにセクハラを拒否したり、告発することによってイメージダウンの恐れがあるため、告発をしたくてもできないというケースもあります。