forever21(フォーエバー21)の日本完全撤退

forever21(フォーエバー21)日本撤退の経緯

  • 2009年4月に東京・原宿に国内初出店
  • 上陸当初は大きな話題を生んだが、その勢いは次第に衰え閉店が相次ぐ
  • 2019年10月末で日本国内全14店舗とECサイトを閉鎖、日本から撤退

forever21(フォーエバー21)の撤退とその理由

forever21(フォーエバー21)の国内事業の撤退には、時代の変化によるアパレル業界の変革と、ファッションに対する日本人の意識の変化に原因があるといわれています。時代を席捲した巨大ファストファッションブランドも、大きな変化の波に乗ることができませんでした。 アパレル業界の変革とは、日本人のファッション意識の変化とは、撤退の理由について詳しく解説していきます。

低価格アパレルブランドの台頭

低価格帯アパレルブランドには多くのライバル企業が競合しています。その代表格となるのが、既に日本国内のファストファッション市場を席捲していた「ユニクロ」です。 ファストファッションが受け入れられる要素としてはカジュアルさと安さが挙げられますが、日本国内においてはユニクロという絶大な支持を受けている企業がベンチマークとして存在していたため、消費者は厳しい目線でブランドを選んでいました。 海外から日本に進出してきたアパレルブランドとして、forever21に先行して1998年にZARA(スペイン)、2008年にH&M(スウェーデン)、2012年のアメリカンイーグル(アメリカ)などがありますが、生き残りも厳しくなっています。

D2Cや無在庫型のECアパレルの台頭

D2Cとは「Direct to Consumer」の略で、消費者に直接商品を販売する仕組みを指します。近年のアパレル業界では自社で製造した商品を他社を介さず自社で販売するスタイルが増加しています。 D2Cのメリットは他社を介さないことで大幅なコストが削減できること、また自社ブランディングを効率的に進めることができる点が挙げられます。forever21のようにデザインや生産を外注し店頭で販売するOEM型と呼ばれるスタイルにとって大きな脅威といえます。 また「ZOZOTOWN」などの店舗や在庫を持たないECアパレルショップの台頭も、リアル店舗に経営戦略の主軸を置いていたforever21などのファストファッションブランドには大きな障壁となりました。