ペッパーランチは一時全店舗休業を強いられた

ペッパーランチによる食中毒の影響は大きく、山口県の店舗には食品衛生法に基づく営業停止処分が下されました。 会社もこの事態を重く受け止め、当然当該メニューを販売中止にするとともに、各店舗の衛生管理状態を確認するため全店舗を臨時休業しました。 岐阜県による調査の結果、事件の原因となった肉は大垣食肉供給センター協同組合からペッパーランチ各店舗に出荷される時点で病原菌に犯されていたいたことが判明したため、大垣食肉供給センター協同組合には該当の肉の回収を命じる行政処分が出されました。

数々の不祥事を重ねるも、一時は業績回復したペッパーランチ

ペッパーランチは強姦事件に加えて飲食業界では致命傷となる食中毒事件を起こしながら、2012年以降その業績は回復しました。なぜこのような事業回復を成し遂げたのか見てみましょう。

海外展開などに積極的

一時は立ち直れないのではないかと噂されたりしましたが、ペッパーランチはこれらの事件を教訓と捉え初心に戻って様々な事業改善に取り組みました。 客単価を上げたにもかかわらず客足は減少せず、結果売り上げが伸びました。 海外展開でも成功しました。客席で肉をジュージュー焼くスタイルは日本以外ではあまりなく強みとなりました。

ペッパーフードサービスの運営するいきなりステーキは不調

一方で同じペッパーフードサービスが運営するいきなりステーキは不調が続いているようです。 不調に転じた時期は2018年4月とされています。これ以降客足が急速に遠のき始めました。このため以降の出展計画も大幅に縮小し、既存店舗の縮小も始まりました。 原因は様々取り沙汰されていますが、行き過ぎた急激な店舗拡大に加えて、ターゲティングした客層が狭かったのが大きな理由のようです。ガッツリ肉を食べる層に客を絞りすぎたため、それ以外の客を排除してしまいました。