年収700万の手取り一覧

年収700万円は、日本の平均年収を上回っています。しかしそこから様々な費用が天引きされます。 ここでは配偶者と子どもがいない、額面年収が700万円台の会社員における手取り額を紹介します。賞与は年2回で2カ月分×2で算出します。月々の給与・年2回の賞与総額・手取り総額は以下の通りです。

額面年収給与手取り(月額)賞与手取り(2回の総額)手取り総額
7,000,000332,0871,328,3505,313,400
7,050,000334,0531,336,2155,344,860
7,100,000336,0201,344,0805,376,320
7,150,000337,9861,351,9455,407,780
7,200,000339,9521,359,8105,439,240
7,250,000341,9181,367,6755,470,700
7,300,000343,8851,375,5405,502,160
7,350,000345,8511,383,4055,533,620
7,400,000347,8171,391,2705,565,080
7,490,000351,3561,405,4275,621,708

年収700万円にかかる税金一覧

年収700万円の人に限らず、収入には税金がかかります。「所得税」と「住民税」です。ここでは配偶者と子どもがいない会社員を例に、計算方法を紹介します。 税金を計算するためには、課税所得を確定させなければなりません。そのため「額面年収」から「控除額」を引く必要があります。控除には「基礎控除」と「給与所得控除」があります。年収700万円台の場合は所得税の基礎控除が38万円、住民税の基礎控除が33万円となっています。「給与所得控除」は額面収入×10%+120万円です。 所得税は累進課税表に基づいて算出します。年収700万円だと課税所得は3,712,000円で累進課税は20%、控除額が427,500円となっています。所得税は課税所得×20%-427,500円で求められます。 一方の住民税は「所得割」と「均等割」に大別されます。所得割は課税所得の10%、均等割りは5,000円前後かかります。

年収700万の税額

ここでは配偶者と子どもがいない、額面年収が700万円台の会社員における税金額をまとめておきました。所得税・住民税・月々の支払額は以下の通りです。

額面年収所得税額(年額)住民税額(年額)月の支払い額
7,000,000314,900376,20057,592
7,050,000322,460379,98058,537
7,100,000330,020383,76059,482
7,150,000337,580387,54060,427
7,200,000345,140391,32061,372
7,250,000352,700395,10062,317
7,300,000360,260398,88063,262
7,350,000367,820402,66064,067
7,400,000375,380406,44065,152
7,490,000388,988413,24466,853

年収700万の人にかかる社会保険料一覧

収入には所得税と住民税の他に、社会保険料がかかります。年収700万円の会社員は、社会保険料として「厚生年金」「健康保険」「雇用保険」を支払わなければなりません。そして、社会保険料は保険料率が決まっています。 ここでは「厚生年金」「健康保険」「雇用保険」の支払い額について、説明します。