「労働生産性」とは

労働生産性

労働生産性(画像:Unsplash

企業経営や経営企画職などについていない方の場合はなかなか聞き慣れない「労働生産性」という言葉ですが、ビジネスをする上では非常に重要な考え方でこれを意識して仕事ができる人とそうでない人の場合は仕事を通して生み出す付加価値が大きく変わります。 まずは「労働生産性」の正しい意味から確認しましょう。

「労働生産性」の定義は「労働時間あたりの生産量」

「労働生産性」とは「労働時間あたりの生産量」のことで、労働者一人ひとりがかけた労働時間に対してどれだけの成果を生み出したかを考える概念です。計算結果の数値が大きければ生産性が高く、逆に数値が低ければ生産性が小さいことになります。 企業に務める従業員一人ひとりも「労働生産性」を意識することによって、より高い付加価値を生み出せるようになり、会社としても高い価値を生み出す人材として昇給や昇進の機会を与えやすくなります。 つまりあなたの社会人としての市場価値を測る上でも非常に重要な概念になります。

物的労働生産性

「物的労働生産性」とは、「生産量や販売金額」を生み出された「成果」と定義して労働生産性を測る方法です。 従業員一人の製品製造数や営業活動によって売り上げた合計金額という物理的な「成果」が、従業員の労働時間に対してどれだけ効率的に生み出されているかを判断する指標となります。 そして「物的労働生産性」は一人あたりの生産量や販売価格を上げることで改善できると考えられます。

付加価値労働生産性

「付加価値労働生産性」とは生み出す「成果」を「付加価値額」と定義して労働生産性を測る方法で、従業員一人が生み出した付加価値が大きい程生産性が高いと判断できるようになるということです。 「付加価値」の定義は複数ありますが最も基本的な定義としては「粗利(=売上総利益)」と考えられることが多いです。 ちなみに「粗利(売上総利益)」とは「営業利益+販売費及び一般管理費」のことを言います。

「労働生産性」の計算方法

労働生産性は下記の計算式で導くことが出来ます。 労働生産性=成果(付加価値や生産量など)÷(労働者数×労働時間) つまり労働時間あたりにどれだけの成果が生まれているかを計算しているということです。分数の計算は分子を増やすか分母を減らすことで答えの数値を増やすことが出来ますが、この労働生産性も「成果(分子)」を増加させるか、「労働時間(分母)」を減らすことによって改善することが出来ます。

日本の「労働生産性」

公益財団日本生産性本部が発表した「日本の労働生産性の動向 2018年版」によれば日本の労働生産性は、2017年度は4,870円で過去最高となっています。 2008年〜2013年はリーマンショックの影響によって一時日本の労働生産性も下落していましたが、2011年度の4,476円を底に2017年までは6年連続で労働生産性は改善傾向が続いています。