1分でわかるアメリカンイーグルの日本撤退

アメリカンイーグル撤退の経緯

  • 青山商事が2012年に表参道に初出店
  • 日本国内で33店舗を運営するも売り上げは不振
  • 契約期限を待たずして2019年中に事業撤退を発表

アメリカンイーグルの日本撤退

アメリカンイーグルはアメリカのカジュアル系ファッションブランドで、全世界で929店舗を展開するブランドです。幅広い品揃えとリーズナブルな価格により、アメリカでは若者を中心に支持を得ています。日本でも2012年に1号店が出店以降、首都圏を中心に全33店舗を展開していました。 アメリカンイーグルの日本国内からの撤退を惜しむ声も少なくありません。店舗閉鎖・事業撤退までの流れについて詳しく見ていきます。

アメリカンイーグル(カジュアル服事業)は不振だった

アメリカの大手ファッションブランド「American Eagle Outfitters」を国内で手掛けた青山商事は、主に国内で「洋服の青山」や「THE SUIT CONPANY」などのビジネスウェア事業を手掛けていました。 昨今のビジネスウェア市場の低迷しているため、経営の多角化を狙ってカジュアルウェア事業に乗り出しました。しかし、業績は振るわず厳しい状況が続きました。 日本独自の様々な企画を投入したり、値下げに踏み切るなどの対策も講じられてきましたが、抜本的な売り上げの改善に繋がることはありませんでした。

フランチャイズ契約が切れるのを前倒ししAOEに事業譲渡

青山商事と米AEO社とのフランチャイズ契約期間は当初2022年まで組まれていました。しかし、2019年6月にフランチャイズ契約満了を待たず、前倒しでAEO社に事業譲渡する方向性を進めていました。 当時は事業譲渡により日本国内における店舗はAEO社が引き継ぐことで協議を進めており、AEO社の幹部も日本から撤退はしないと発言していました。 結局、最終的な協議は不調に終わり、2019年11月に国内全店舗の撤退を発表することになりました。