iPhoneやAirPodsの売上が好調だったApple

昨年9月に発売したiPhone11シリーズやAirPods、アップルウォッチなどのウェアラブル(着用可の端末)の売上が好調で、いずれも100億ドルの大台を超えました。 カテゴリー別ではiPhoneは8%増の559億5700万ドルで総売上の61%を占めました。またMacは3%減、iPadが11%減と不調だったものの、ウェアラブルやアクセサリーが37%増となり売り上げアップに貢献しました。 10月に発売したAirPods Proは既に品薄状態になっており、中国の生産ラインの減速が続くことで更に市場への供給が遅れると見られています。

関連株に売り

アップルの報道を受けて業績の先行き不透明感からアップル関連株には売りが入り軒並み下落しました。ソニーはこのところ7,000円台後半を維持していましたが、17日には7,265円まで下落しています。また村田製作所も13日の6,633円から、17日には6,114円まで値を下げました。 アップル関連株の下げは香港や台湾市場にも見られ、香港市場ではサニーオプティカルテクノロジーが前日比1.8%安、AACテクノロジーが同1.0%安となっています。 台湾市場も同様で、TSMCは1.8%安、ペガトロンが1.0%安とアップル関連株の下げは各市場に共通しています。

新型コロナウイルスの影響はどこまで続く?

17日の発表では、新型コロナウイルス感染拡大の影響は限定的であるとの見方を示していますが、感染拡大の収束にはしばらく時間がかかることが予想されており、楽観視できない状況が続きそうです。 ノートパソコン用の部品を製造するQuanta Computer(クアンタ・CP)社も台湾に生産拠点を移していますが、生産量は29%∼36%まで減少するだろうと予想しています。 こうした現状を踏まえ市場では半導体や電子部品関連メーカーに対する慎重な姿勢が強まっており、しばらくはアップルの業績回復の様子を見ながらの取引が続くことが予想されています。